イスラエル・米国とイランの衝突拡大を受け、中東全域で前例のない規模の領空封鎖が続いている。世界の航空交通の要所であるドバイ、アブダビ、ドーハのハブ機能が事実上ストップしたことで欧州・米州とアジア・アフリカを結ぶ長距離網に深刻な影響が出ており、航空専門誌『ＦｌｉｇｈｔＧｌｏｂａｌ』は今回の事態を「コロナ禍以来の最も深刻な航空ショック」と評している。

　２日時点で、イラン、イラク、イスラエル、カタール、バーレーン、クウェート、シリアの領空がほぼ閉鎖し、ＵＡＥとサウジアラビアも一部のみの開放に留まっている。航空データ分析会社Ｃｉｒｉｕｍによると、１日だけで中東便の約半数にあたる２０００便以上が欠航した。

　影響は中東域内にとどまらず、アジアから欧州・北米へ向かう路線でも大幅なルート変更が余儀なくされている。迂回により飛行時間は30分から90分増加することになり、燃料消費やメンテナンスコストの増大で航空各社の収益を圧迫している。

　ＥＵ航空安全庁（ＥＡＳＡ）は域内の民間航空に対し「高度なリスク」を宣言。航空保険料の跳ね上がりも予測されており、事態が長期化すれば、世界的な航空運賃の値上げにつながる恐れがある。