もしソーシャルメディアでの議論が世論調査に当たるとしたら、ロビン・パディリヤ議員やアランピーター・カエタノ議員は最も人気のない上院議員となるだろう。両者とも、ネット上での嘲笑や辛辣な批判の対象の常連であり、ラジオ、テレビ、新聞の論評も、彼らに容赦がない。しかし、数字が示す現実は異なる。

　モメンタム・リサーチ社が2026年8月に実施した「職務遂行評価」調査では、回答者に「議員としての職務を遂行する上で傑出している」現職上院議員を最大３人まで挙げるよう尋ねた。パディリや氏は31.2％の支持率でトップにつけ、トゥルフォ氏が27.9％で2位、カエタノ氏が27.4％で僅差の3位につけた。ボン・ゴー氏は19.2％で4位だった。

　職務を十分に果たしていない上院議員については、パディリヤ氏は回答者の15.6％、カエタノ氏は12.2％からそれぞれ「職務不十分」との評価を受けている。小さくはないが、全員から拒絶されているというほどではない。

　地域別では、パディリヤ氏は、首都圏で27.2％、首都圏を除くルソン地方で25.1％、ビサヤ地方で29.2％、ミンダナオ地方で47.3％の回答者から「良好な実績」として挙げられた。カエタノ氏は、首都圏で26.3％、首都圏を除くルソン地方で22％、ビサヤ地方で23.5％、ミンダナオ島で42％を記録した。

　このミンダナオでの結果は重要だ。パディリヤ氏やカエタノ氏は、通常、ロドリゴ・ドゥテルテ前大統領の陣営に属しているか、同調していると見られている。ゴー氏、デラロサ氏、マルコレタ氏、アイミー・マルコス氏も同様だ。

　同社の調査では、サラ・ドゥテルテ副大統領の総合的な支持率は61.3％で、マルコス大統領の支持率は38.5％。大統領への不支持率は57.4％だった。また、回答者にどの政治グループに共感するかを尋ねたところ、全体の28.9％がドゥテルテ氏とその同盟者を選んだ。マルコス陣営を選んだのはわずか11.6％にとどまった。

　ＳＮＳやメディアにおける特定の陣営への攻撃が一方的なものだとするならば、なぜそれが世論調査にもっと明確に反映されていないのだろうか。メディアでの注目度と世論は同じではないことは答えのひとつかもしれない。ソーシャルメディアは投稿数、反応、シェア数がカウントされるが、皆が平等に発言してはいない。規模は小さくとも関与度の高いグループが、何日もプラットフォームを支配してしまうことがある。

　別の調査会社パルス・アジアが2026年7月に実施した上院議員選の支持率調査でも、パディリヤ氏が48.4％、トゥルフォ氏は43.9％、カエタノ氏は43.2％を記録した。同調査は投票意向であり、先の調査と直接比較することはできない。とはいえ、順位が驚くほど類似しているという事実は、無視しがたい。

　また、政治家のスタイルを嫌うことと、その政治家の成果を判断することには違いがある。パディリヤ氏は公聴会での話し方を嘲笑されても、有権者からは「率直」「親しみやすい」と評価される可能性がある。カエタノ氏は駆け引きで批判を浴びても、政策や公聴会、長年にわたる全国的な知名度によって記憶に残るだろう。有権者は、必ずしも社説やネットのコメンテーターが好む基準で物事を判断するわけではない。

　さらに、政治家への批判が執拗になると、支持者はその政治家を選んだ自分たちへの侮辱として受け止めるようになる。その結果、支持の結束は強まることもある。これは、ドゥテルテ陣営が、敵対的なメディア環境にもかかわらず、結束を保っている理由の一因かもしれない。

　もちろん、世論調査での支持率の高さは、有能さの証拠にはならず、ましてや無実の証明などではない。ジャーナリストやコメンテーターは、引き続き厳しい質問を投げかけるべきだ。しかし、説得力を持たせるには、聴衆に対する理解も必要である。報道が「悪者」を決定づけていると感じれば、人々はその報道を無視してしまうかもしれない。

　「モメンタム」の数字から得られる教訓は、ソーシャルメディアやオピニオンリーダーが常に間違っているということではない。彼らが有権者そのものではない、ということだ。彼らは声高で目立つが、国民の一部に過ぎない。

　最も大きな声を上げているのが、最大の集団であるとは限らない。比の政治を理解しようとする人は、このことを肝に銘じておくべきだろう。（９月13日・マニラタイムズ、ボン・ハバナ・ルアド氏）